MRO（間接資材）の意味と種類、直接材との違いを解説。最新決算で見る市場規模と流通の変化、購買・販売の課題を、メーカー・商社の担当者向けにまとめました。
MROは、Maintenance（保守）、Repair（修理）、Operations（運用）の頭文字をとった言葉です。企業が設備の保守や日々の業務のために購入する、製品の原材料以外の資材を指し、日本では間接資材、副資材、間接材とも呼ばれます。航空業界では、Maintenance, Repair and Overhaulの略として、航空機の整備事業を指す別の意味で使われます。
切削工具や計測器などの工具、安全靴や手袋などの安全保護具・作業用品、ベアリングや潤滑油などの設備の保守部品・消耗品、照明や清掃用品などの施設の保守用品、段ボールなどの梱包・物流資材、コピー用紙や文具などの事務用品・OA消耗品が代表例です。
直接材は原材料や部品など製品の一部になる資材で、生産計画にもとづいて購買部門がまとめて発注するのが一般的です。MRO（間接材）は製品の一部にはならない資材で、品目数が多く1回の金額が小さいため、現場や部門がその都度発注しやすく、購入先や価格がばらばらになりやすいという違いがあります。
国内のMRO市場に公的な統計はありませんが、MonotaROは2025年12月期の決算説明資料で約8兆円から10兆円と推定しています。主要企業の売上高は、山善が5,418億円（2026年3月期）、アスクルが4,001億円（2026年5月期）、MonotaROが3,338億円（2025年12月期）、トラスコ中山が3,200億円（2025年12月期）です。
まず今の購入先と品目を洗い出し、発注の窓口と購入先を集約します。そのうえで、購買システムやカタログサイトで発注と履歴を一元化し、在庫を見える化することで、価格のばらつきや二重発注、欠品を防げます。購入金額や件数の多い品目から集約すると効果が出やすくなります。
MRO（エムアールオー）とは、Maintenance（保守）・Repair（修理）・Operations（運用）の頭文字をとった言葉で、企業が設備の保守や日々の業務のために購入する、製品の原材料以外の資材を指します。日本では「間接資材」「副資材」「間接材」とも呼ばれ、工具、手袋や作業着、潤滑油、清掃用品、事務用品などが代表例です。
本記事では、MROの意味と種類、直接材との違いを表で整理したうえで、主要企業の最新決算から見る市場規模と流通の仕組み、MROを「買う側」と「売る側」それぞれの課題と対策まで解説します。
■MROとは
Maintenance, Repair and Operations（保守・修理・運用）の略で、製品の一部にはならないが、生産や業務に欠かせない資材（間接資材）のことです。航空業界では「Maintenance, Repair and Overhaul」の略として、航空機の整備事業を指す別の意味で使われます。
■主な種類
工具・計測器、安全保護具、設備の保守部品、施設の保守用品、梱包・物流資材、事務用品・OA消耗品などがあります。原材料や部品など製品の一部になる「直接材」とは、買い方も管理のしかたも異なります。
■市場規模（2026年時点の最新データ）
国内のMRO市場に公的な統計はありませんが、MonotaROは2025年12月期の決算説明資料で約8兆～10兆円と推定しています。MonotaROの売上高は3,338億円（2025年12月期）で、2021年12月期の約1,897億円から4年で約1.8倍になり、ネット通販での購入が広がっています。
■売る側の変化（ecbeingの導入事例から）
ネット通販の拡大を受けて、MROを扱うメーカーや商社も自社のBtoB ECサイトで販売を強化しています。ecbeing BtoBを導入した安全衛生用品メーカーのミドリ安全株式会社様は、取引先企業ごとに使い方を合わせたECサイトでリピート率7割超を達成しています。切削工具のさくさく株式会社様は、代理店販売の仕組みをECサイトに組み込み、販売店と協力して販売しています（事例はこちら）。
MRO（エムアールオー）は、Maintenance（保守）・Repair（修理）・Operations（運用）の頭文字をとった言葉です。工場の設備を動かし続けるための交換部品や潤滑油、作業する人の手袋や安全靴、オフィスの文具やコピー用紙など、事業を回すために購入するものの、出荷する製品の一部にはならない資材をまとめて指します。
日本語では「間接資材」「間接材」「副資材」などと呼ばれます。会社によって呼び方は異なりますが、いずれも「製品の原材料や部品（直接材）以外の購入品」という意味で使われています。もともとは工場の保守・修理用品を指す言葉でしたが、現在は製造業に限らず、建設業、物流業、小売業、オフィスなど、あらゆる業種の購買で使われる言葉になっています。
「MRO」は、航空業界では別の意味で使われます。検索や社内の会話で混同しないよう、2つの使い方を整理しました。
| 分野 | 正式名称 | 意味 |
| 購買・調達 （本記事） |
Maintenance, Repair and Operations | 設備の保守や日々の業務のために購入する間接資材。またはその調達・管理 |
| 航空 | Maintenance, Repair and Overhaul | 航空機の機体やエンジンの整備・修理・分解点検。それを請け負う事業者は「MRO事業者」と呼ばれる |
企業が購入するものは、製品の一部になる直接材と、製品の一部にはならない間接材（MRO）に分けられます。違いは「製品に入るかどうか」だけでなく、買い方や管理のしかたにも表れます。
| 項目 | 直接材（原材料・部品） | 間接材（MRO） |
| 例 | 鋼材、樹脂、電子部品、食品原料、包装する製品の容器 | 工具、手袋、潤滑油、ベアリング、蛍光灯、清掃用品、文具 |
| 品目数 | 比較的少ない（製品ごとに決まっている） | 非常に多い（数千～数万品目になることもある） |
| 1回の購入金額 | 大きい | 小さい（少額の注文が頻繁に発生する） |
| 買い方 | 生産計画にもとづき、購買部門がまとめて発注する | 必要になった現場や部門が、その都度発注することが多い |
| 価格の決まり方 | 取引先との交渉・契約で決まる | カタログ価格やネット通販の価格を基準にすることが多い |
| 管理の難しさ | 原価に直結するため、厳密に管理されやすい | 少額で目立たないため、購入先や価格がばらばらになりやすい |
MROに含まれる資材は幅広く、業種によっても変わります。ここでは、購入される場面ごとに6つに分けて整理しました。
| 種類 | 具体例 | 主に使う部門・場所 |
| 工具・計測器 | ドリル・エンドミルなどの切削工具、ドライバー、レンチ、ノギス、テスター | 製造現場、保守部門、建設現場 |
| 安全保護具・作業用品 | 安全靴、ヘルメット、作業着、手袋、マスク、保護メガネ | 製造・建設・物流の現場 |
| 設備の保守部品・消耗品 | ベアリング、ベルト、フィルター、潤滑油、接着剤、センサー | 工場の設備保全部門 |
| 施設の保守用品 | 照明器具、空調フィルター、補修用の塗料、清掃用品、配管部材 | 総務部門、ビル・施設管理 |
| 梱包・物流資材 | 段ボール、緩衝材、テープ、パレット、台車 | 倉庫、出荷部門 |
| 事務用品・OA消耗品 | コピー用紙、文具、トナー、PC周辺機器 | オフィス全般 |
※同じ品目でも、使い方によって直接材とMROのどちらに分類されるかが変わる場合があります（例：梱包資材を製品の一部として出荷する場合は直接材として扱うことがある）。
印刷・OA機器業界の消耗品や保守の受発注については「印刷・OA機器業界の受発注システムとは？」で解説しています。
MROは品目も買い手も幅広いため、国内の市場規模を示す公的な統計はありません。そのため、事業者の推計や調査会社のデータを参考にします。
• MonotaRO（2025年12月期 決算説明資料）：国内の間接資材の市場規模を約8兆～10兆円と推定（2021年時点の資料では5兆～10兆円としていました）
• IMARC Group：日本のMRO市場を2025年に421億米ドルと推計し、2034年に500億米ドルへ拡大すると予測
推計によって金額に幅があるのは、どこまでをMROに含めるか（オフィス用品を含むか、設備の保守サービスを含むかなど）の定義が異なるためです。数字を引用するときは、出典と定義をあわせて確認しましょう。
MROを扱う代表的な企業の、最新の決算期の売上高（連結）です。
| 企業 | 主な販売方法 | 売上高（決算期） | 前期比 | 補足 |
| 株式会社山善 | 商社（販売店経由） | 5,418億円 （2026年3月期） |
+5.0% | 機械・工具などの生産財のほか、家庭機器なども含む |
| アスクル株式会社 | ネット通販 | 4,001億円 （2026年5月期） |
－16.8% | サイバー攻撃によるシステム障害の影響で減収。個人向けのLOHACOなども含む |
| 株式会社MonotaRO | ネット通販 | 3,338億円 （2025年12月期） |
+15.9% | 登録口座数は約1,126万（2025年12月末） |
| トラスコ中山株式会社 | 卸（販売店やネット通販企業などへ供給） | 3,200億円 （2025年12月期） |
+8.5% | 機械工具・作業用品などの卸 |
出典：各社の決算短信・決算説明資料。各社の売上高にはMRO以外の事業も含まれるため、MRO市場の規模感をつかむ目安としてご覧ください。
近年のMRO市場で大きいのは、ネット通販で購入する企業の増加です。MonotaROの売上高は2021年12月期の約1,897億円から2025年12月期の3,338億円へと、4年で約1.8倍になりました。法人向けにはAmazonビジネスなども広がり、少額の消耗品をネット通販でまとめて購入する企業が増えています。
一方、山善やトラスコ中山のように、販売店を通じて工場や建設現場に届ける従来の流通も、引き続き大きな規模を保っています。また、2025年にはアスクルがサイバー攻撃で受注・出荷に支障が出たように、購入先を1つに集中させすぎるリスクも意識されるようになりました。MROの調達は「どこから買うか」を目的や品目に応じて使い分ける時代になっています。
MROがメーカーから使う企業に届くまでには、主に3つのルートがあります。
| ルート | 流れ | 強み | 弱み |
| 販売店ルート （従来型） |
メーカー → 卸（機械工具商社） → 販売店 → ユーザー企業 | 販売店の担当者が現場を訪問し、専門的な選定や急ぎの手配に対応できる | 電話・FAXでの注文が多く、価格や在庫の確認に時間がかかる。販売店の人手不足で訪問が減っている |
| ネット通販ルート | メーカー・卸 → MRO通販企業（MonotaRO・アスクル・Amazonビジネスなど） → ユーザー企業 | 品ぞろえが多く、価格や納期がすぐわかる。少額でも24時間注文できる | 専門的な相談や、取引先ごとの特別な条件には対応しにくい |
| メーカー直販ルート | メーカー → ユーザー企業（営業担当者や自社のBtoB ECサイト） | 専門性の高い商品の情報を直接届けられ、取引先ごとの価格や仕様に対応できる | 品目数が限られる。販売店との関係に配慮が必要 |
ユーザー企業から見ると、大企業では購買部門が購買システムを導入し、複数の購入先を1つの画面から使えるようにする「集中購買」の取り組みも進んでいます。
メーカー・卸・販売店のあいだの取引の基本は「企業間取引とは？」で解説しています。
MROを購入する企業では、次のような課題が起こりがちです。
• 部門ごとにばらばらに購入している：誰が、何を、いくらで買っているかが会社として見えない
• 同じ品目でも価格が違う：部門によって購入先が異なり、価格の差に気づけない
• 品目が多く、在庫を把握しにくい：必要なときに在庫がない、または同じものを二重に買ってしまう
• 少額の発注が多く、手続きの手間がかかる：品物の金額より、発注・承認・請求処理のコストのほうが大きくなることもある
効率化の基本は、①今の購入先と品目を洗い出す、②発注の窓口と購入先を集約する、③購買システムやカタログサイトで発注と履歴を一元化し、在庫を見える化する、の3段階です。いきなりすべてを変えるのではなく、購入金額や件数の多い品目から集約していくと効果が出やすくなります。
調達サイトの選び方は「産業用部品の調達サイト（BtoB EC）とは？」、受発注システムの基本は「受発注システムとは？」で解説しています。
MROを販売するメーカーや商社、販売店にとっても、ネット通販の拡大は大きな変化です。主な課題と、BtoB ECでの対応方法をまとめました。
| 売る側の課題 | BtoB ECでの対応方法 |
| ネット通販と価格を比べられる | 価格だけでなく、取引先ごとの価格、承認フロー、購入履歴の管理など、取引先企業の購買業務が楽になる機能で選ばれる理由を作る |
| 品目数が多く、探しにくい | 型番・用途・仕様で絞り込める検索、よく買う商品の一覧（マイカタログ）、注文履歴からの再注文を用意する |
| 電話・FAXの注文が多い | まず繰り返し注文される消耗品からECに移し、受注入力や在庫・価格の問い合わせ対応を減らす |
| 販売店・代理店との関係 | ECの注文を販売店経由として扱う、販売店が取引先の代わりに注文できるようにするなど、販売店と競合しない設計にする |
| 営業担当者が地方・小口の顧客を訪問できない | ECサイトで商品情報や技術情報を発信し、訪問しなくても新しい顧客と接点を持てるようにする |
部品や工具を扱うECの作り方は「工作機械部品ECの成功戦略」、BtoB ECの種類や機能は「BtoB ECとは？」で解説しています。
ecbeing BtoBを導入して、MRO（間接資材）の販売を強化している企業の事例を紹介します。
安全靴や作業服、ヘルメットなどの安全衛生用品を自社で製造し、企業に直接販売するミドリ安全株式会社様は、大手企業を中心とした取引先向けにBtoB ECサイト「ミドリ安全.com」を運営しています。サイト内で申請から承認まで完結できる仕組みや、取引先が自社の備品を管理しやすくする機能など、利用企業1社1社に合わせた使いやすさを追求したことで、価格だけで比べられない強みを作りました。その結果、リピート率は7割を超えています。
切削工具のさくさく株式会社様は、2020年10月に切削工具専門のECサイト「さくさくEC」を開設しました。型番ではなく用途や加工の内容から工具を探す人が多いことに合わせて、自社ブランド約3,000点を細かく絞り込める検索機能を作り込んでいます。また、地方や小規模の工場には、メーカーだけでなく機械工具の販売店も人手不足で訪問できていないことから、代理店販売の機能を使い、販売店と協力しながら訪問営業よりも少ない手間と経費で販売しています。
下水道の配管の維持管理に必要な製品などを販売する株式会社カンツール様は、機能に制限のあるASPカートでECサイトを運営していましたが、売上が伸び悩んでいました。2020年10月にecbeingで「カンツールショップ」をリニューアルしたことで、これまで取引のなかった企業からのアクセスが増え、新規の法人申請は開設から約4か月で87件にのぼりました。保守・修理用の専門品を扱う企業が、ECを新規開拓の入口にした事例です。
そのほかの事例は「ecbeing BtoBの導入事例一覧」からご覧いただけます。
MROとは、Maintenance, Repair and Operations（保守・修理・運用）の略で、工具や安全保護具、設備の保守部品、事務用品など、製品の一部にはならないが生産や業務に欠かせない間接資材のことです。品目が多く少額の購入が頻繁に発生するため、直接材とは違った管理が必要になります。
国内の市場規模は約8兆～10兆円と推定され、ネット通販での購入が広がる一方、販売店を通じた従来の流通も大きな役割を担っています。買う側は購入先と発注の窓口を集約して見える化を進め、売る側のメーカーや商社は、取引先の購買業務を楽にするBtoB ECで、価格以外の選ばれる理由を作ることがポイントです。
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