EDIとは?BtoB ECサイトとの違い

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EDIという言葉をBtoBのビジネスで聞くことがあります。
EDIとは「 Electronic Data Interchange」の略称で、企業間での電子データ交換という事です。
具体的には企業取引でやりとりする様々な帳票関連や発注業務をインターネットや専用回線とよばれるクローズドな企業間のネットワークでやりとりを行うことを指します。

見積書、発注書、出荷指示書、請求書、支払予定表、値札情報、仕入計上情報等法人取引には多くの書類が発生します。
昔はこれらをすべて紙の書類をFAXや郵送でやっておりましたが、膨大な手間とコストが発生するだけでなく、保管の問題や紛失のリスク等がありました。
そこで登場したのがこのEDIとなります。
特に大規模な取引をおこなう企業間では、上記の問題を解消するメリットが大きいため、採用されるケースが多い手法となります。

EDIという言葉をBtoBのビジネスで聞くことがあります。
EDIとは「 Electronic Data Interchange」の略称で、企業間での電子データ交換という事です。
具体的には企業取引でやりとりする様々な帳票関連や発注業務をインターネットや専用回線とよばれるクローズドな企業間のネットワークでやりとりを行うことを指します。

見積書、発注書、出荷指示書、請求書、支払予定表、値札情報、仕入計上情報等法人取引には多くの書類が発生します。
昔はこれらをすべて紙の書類をFAXや郵送でやっておりましたが、膨大な手間とコストが発生するだけでなく、保管の問題や紛失のリスク等がありました。
そこで登場したのがこのEDIとなります。
特に大規模な取引をおこなう企業間では、上記の問題を解消するメリットが大きいため、採用されるケースが多い手法となります。


BtoB ECサイトとEDIの違いとは

BtoBのECサイトとEDIの違いはどういった点があるでしょうか?
BtoBのECサイトとEDIは共に法人間の発注等を行うサービスになります。
BtoBのECサイトでは

・利用する法人がBtoCのECサイト同様ブラウザを利用して購入する商品等を都度、自由に選択。状況に応じてサービスを利用することを選択可能。(発注や見積もり、見積書の印刷等)
・商品のカタログ的な役割を兼ねる事ができる。
・商品の検索やPDF等の仕様書ダウンロードなど付帯サービスの情報取得も可能。
・法人同士のコミュニケーションやCRMといった活動が可能。


といったブラウザでの特性を活かした商取引が可能になります。

一方のEDIではもともと紙の書類でのやりとりを電子化して効率化する。というところが発端のサービスなので、画面での利用ではなく、決まったルールに基づき自動的に企業間での受発注をデータでやりとりする。といったところが主軸となる為、毎月の取引がある程度固定化されていて、かつある程度の量が発生し、繰り返されるような場合に適しているといえます。

一方のBtoBのECサイトでは、利用する企業がその都度の状況にあわせた発注やサービスが利用可能であるだけでなく、より取引先に商品を購入してもらうさまざまな施策やサポートを行うことができる点も違いとなります。
新規取引先を増やすといった売上を上げていくことも可能なのがBtoBのECサイトの強みではないでしょうか。
>BtoBシステム導入に関する詳しいことはコチラ

それでは、EDIに関して少し深掘りして解説をしていきたいと思います。

EDIの誕生と個別EDI?

EDIでは、双方ともにEDIに対応したやりとりが前提となります。
異なる企業同士となる為、当然EDIに関しての取り決めが必要となります。

  • どういうデータをやり取りするのか?
  • どんな通信を使うのか?
  • どんなファイルレイアウトなのか?
  • データを受領した後の処理は?等

EDIには双方向での決め事が多数存在します。
特に最初に問題になるのは、データの送受信の方法やデータフォーマットです。
EDIが誕生した黎明期には大手企業が中心となりEDIは進められてきました。
大手企業の仕入先企業等に対して「このルールでやりとりをしなさい」というやり方になります。
これがいわゆる 個別EDIという言い方をする、個別の仕様に基づくやり取りを行うEDIとなります。

このような場合、大手企業の仕入先企業等では、自社の基幹システムに取り込む為に個別のデータ変換作業等を各社ごとに行う必要があり、大口であればそこにコストをかけてでも対応するメリットがありますが、汎用性に乏しいため、なかなか広まっていかない問題がありました。

EDIの第一弾 JCA手順とは?

そのような課題に対して、標準的な決まり事を決めてそれに準拠していこうという動きが日本国内で発生しました。最初は1982年に日本チェーンストア協会と当時の通商産業省が制定したデータ交換方式であるJCA手順が誕生しました。
このJCA手順は歴史も古い分、一番いままでに利用されてきたEDIの標準化手順になります。
小売と卸やメーカーとのやり取りを目的とした標準化手順となります。

通信方法としてはJCA手順専用モデムを利用した公衆回線、INS(ISDN)回線・専用線となり、転送速度は、1200BPS/2400BPS、9600BPSです。
9600bpsというのは1秒間で約1200バイトのデータ送れる速度となり、昨今の通信環境と比較するとたとえば10Mbpsだと1秒間で約1,000万バイトを送れる形なのでその差は歴然としております。

また、古い手法の為、漢字や画像等が遅れないといった問題もあり、現在のビジネス状況と照らし合わせるとEDIとしては不便な点が多くあると言わざるを得ない状況です。

さらにJCA手順はINS回線を利用している場合が多いのですが、INS回線はNTT東西共に、2024年1月に終了することを発表しております。
1990年代や2000年最初の頃はINS回線を利用したインターネットの利用をしている多くの一般ユーザーもいましたが、今ではほとんど利用されておらず、一番影響があるのがまさにJCA手順を利用したEDI取引をしている企業になるでしょう。

いわゆるEDI 2024年問題といった言い方もされる今回の問題を機に、新しいEDIの手段への移行がクローズアップされております。
そこで誕生したのが流通BMS(流通ビジネスメッセージ標準(Business Message Standards))で採用された国際的にも標準となっている通信手段を採用しているのも大きな違いとなります。

流通BMSが採用している3つの通信手段は以下となります。

流通BMS ebMS

インターネットを利用した通信が可能となり、JCA手順と異なり、通信可能なデータに制限はありません。
特徴としてはSSL通信やXML暗号化をサポートしており、アジア圏を中心とした採用がおおく、大規模なやりとりに向いたEDIとなります。

流通BMS EDINT AS2

こちらも、インターネットを利用した通信が可能となり、JCA手順と異なり、通信可能なデータに制限はありません。
国際標準の通信手順となり、ニューヨークを始めとした、欧米中心の採用がおおいEDIとなります。

流通BMS JX手順

ebMSやEDINT AS2は大規模な企業間取引に向いた手段でしたが、JX手順は中小規模の企業の利用にも適したEDIの手順となります。
起動するクライアント側はパソコンなどで対応することが可能で、一番利用されることが多いEDI手順ではないかと思います。

JCA手順と同様に抑えておきたいEDIとしてはこちらがあります。

全銀TCP/IP手順

JCA手順から15年後の1997年に全国銀行協会連合会が制定したデータ交換方式が全銀TCP/IP手順となり、前身はJCA手順の翌年の1983年に全銀手順という手順となります。
その全銀手順をインターネットに対応した形で制定したものが全銀TCP/IP手順となります。
元々は金融業間のやりとりを目的としたEDIの手順でしたが、今では、金融業だけでなくさまざまな業種の企業でも利用されているサービスとなります。

通信方法としてはTCP/IPが利用可能なモデムやINS回線を利用する際に使うターミナルアダプタ等が利用可能で、公衆回線、INS(ISDN)回線となります。
転送速度は、1,200BPS/2,400BPS、9,600BPS、19,200BPS、64,000BPSなどがあり、JCA手順と比べると高速なデータ通信が可能となります。

しかしこの20年以上前に誕生した手順に関しても、制定元でる全国銀行協会は、全銀TCP/IP手順のサポートを2023年末で終了すると発表しており、こちらも代替手段の検討が必要となっております。
全国銀行協会連合会では後継として、インターネットに対応した全銀TCP/IP手順「全銀協標準通信プロトコル(TCP/IP手順・広域IP網)」を制定しております。

他にも社団法人電子技術情報産業協会(旧 社団法人日本電子機械工業会)が策定した業界EDI標準「EIAJ-EDI」や石油化学工業協会と日本貿易会が連携して策定したJPCAーBPや建設業界における標準化されたEDI手順のCI-NET等、それぞれの業界標準のEDIが複数存在します。

2024年問題は、あと数年となります。各企業では次世代のEDIへの切り替えの必要性に迫られております。

次世代のEDIとは?

携帯電話などでもみられる特徴ですが、日本では、各業界が独自の仕様でEDIを構築しておりました。
次世代のEDIとはずばり、グローバルスタンダードとなっている、上記流通BMSでまとめているいわゆるインターネットEDIへの乗り換えがメインになると思います。
各業界に国際標準に則った次世代のインターネットEDIを後継EDIとして制定している事が多くあり、これらの後継であるインターネットEDIへの載せ替えが今後広がる事でしょう。

ただ、EDIの切り替えは用意ではなく、自社だけでなく、対向側の企業とも足並みを合わせて切り替えを実施していくことが必須となります。
>>ecbeing BtoBの詳しいことはコチラ




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