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近年増加している「ショールーミング」とは?注目されている背景と対応策について徹底解説!

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更新日:   公開日:

近年、「ショールーミング」という言葉を耳にする機会が増えています。ショールーミングはこれまで、店舗で商品を販売する企業にとって、マイナスなイメージを持たれていました。しかし最近では、ショールーミングを行う消費者心理を理解することで新たなビジネスチャンスになると考えられるようになっています。

今回の記事では、ショールーミングの概要について説明したうえで、企業がショールーミングとどのように向き合い、対策・活用しているのかについて解説していきます。

近年、「ショールーミング」という言葉を耳にする機会が増えています。ショールーミングはこれまで、店舗で商品を販売する企業にとって、マイナスなイメージを持たれていました。しかし最近では、ショールーミングを行う消費者心理を理解することで新たなビジネスチャンスになると考えられるようになっています。
今回の記事では、ショールーミングの概要について説明したうえで、企業がショールーミングとどのように向き合い、対策・活用しているのかについて解説していきます。


ショールーミングとは

まず、ショールーミングとはどのようなものか、そしてショールーミングと同時に語られることの多いウェブルーミングについても解説していきます。

ショールーミングの概要

ショールーミングとは、買い物をする際に、実店舗で商品を見たうえで同じ商品をECサイトで購入するという消費者の行動のことを指す言葉です。

多くの消費者は、デザインやサイズ感などが自分の欲しているものかを確認するために、商品を実際に手に取って確認したいと考えています。また、できるだけ安く買いたい場合や、持ち帰るのが大変なものに対して、ECサイトを利用する傾向にあります。これらの心理から、ショールーミングが行われていると考えられています。

ウェブルーミングについて

ショールーミングと反対の消費者行動として挙げられるのが「ウェブルーミング」です。ウェブルーミングは、Web上で商品に関する情報を調べたうえで、その商品を実店舗で購入するという消費者の行動を指します

ウェブルーミングを行う背景には、ECサイトを利用する際に送料がかかってしまうことや、配送までに時間がかかってしまうといった理由があるものと考えられています。

ショールーミングが注目されている理由

では、なぜ今ショールーミングが注目を集めているのでしょうか。ここからは、その背景について解説していきます。

ECサイトの普及

ショールーミングが注目されている理由の一つとして、ECサイトの普及が挙げられます。

実店舗を持つ企業からすると、ショールーミングは売り上げをECサイトに奪われてしまう事態を招きかねません。さまざまな分野の商品がECサイトで購入できるようになったことで、店舗の売り上げが減少する危機に直面しているのです。店舗だけでなくECサイトも持っている企業ならまだしも、ECサイトがない企業にとっては致命的な問題となっています。

コロナ禍とショールーミングの関係

コロナ禍になってからは、外出の機会は減ったことで、多くの店舗での売り上げは減少しています。消費者も、極力店舗で商品を買うことはせず、ECサイトで済ませようと考える人が多い傾向にあります。


参考:電子商取引に関する市場調査

しかし、どれだけ外出の機会が減ってもショールーミングはなくならないと考えられています。これは、商品を直接見ずにECサイトで買い、失敗したという経験のある消費者も多く、実際に商品を手に取って確かめたいというニーズが存在しているためです。

ショールーミングに対する対応策

では、ショールーミングに対しては、どのような対策が求められているのでしょうか。

@ショールーミングストアの設置

第一に挙げられるのが、「ショールーミングストア」の設置です。

ショールーミングストアとは、その場で商品を販売することを目的とせず、消費者に商品を触ってもらったり、商品の価値を理解してもらったりするための体験などを用意し、ECサイトでの購買活動などにつなげるための店舗のことを指します。商品の在庫を抱える必要がないうえ、レジが不要となることで人件費を抑えられるため、店側にとっても大きなメリットがあります。

ただ、先述の通り、コロナ禍になってから消費者の外出の機会は大幅に減少しているため、ショールーミングストアには、商品を実際に触れるだけでなく、それ以上の付加価値の提供が求められているのも事実です。

AOMO・O2O・オムニチャネルの展開

OMOなどの戦略も、ショールーミングへの対策になります。
OMOとは、「Online Merges with Offline」の略称で、オンライン上での買い物と、実店舗での買い物の境界線を無くそうとするマーケティング戦略を指す言葉です。OMO展開によるショールーミング対策の具体例としては、オンライン上で購入した商品を実店舗で受け取れるようにすることや、ECサイトで貯めたポイントを実店舗で使えるようにすることなどが挙げられます。

O2Oとは、「Online to Offline」の略で、消費者をオンラインからオフラインへと誘導する戦略のことを指します。実店舗で利用できるクーポンをECサイトやアプリ上で配布し、実際に店舗で買い物をしてもらおうとすることなどがO2Oによる対策です。普段オンラインで買い物をしているユーザーに、店舗で買い物をしてもらうための工夫は、そのままショールーミングによる店舗の売り上げ減少への対策になります。

オムニチャネル戦略とは、さまざまな購入経路を用意し、それらの情報を一元管理して効率的なマーケティングを行う戦略のことです。オムニチャネル戦略によって顧客を囲い込み、実店舗を訪れた消費者が、その商品を他社のECサイトなどで購入してしまわないようにするという点から、ショールーミング対策として有効と考えられています。
ただ、オムニチャネル戦略は本来、店舗の売り上げを伸ばすことを目的としていません。
消費者が購入できる経路を複数用意し、それらを一元管理して効果的にマーケティングを行い、消費者に自社ブランドのファンになってもらうことを目的としています。

OMOについてくわしく詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。
https://www.ecbeing.net/contents/detail/181

オムニチャネルについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。
https://www.ecbeing.net/contents/detail/130

具体的な対応事例

ここからは、ショールーミングに対する具体的な対応事例について紹介していきます。

@JRE MALL Cafe

「JRE MALL Cafe」は、JR東日本が運営するECサイト「JRE MALL」が展開している体験型のショールームストアです。
2021年11月に横浜駅の中にオープンしたJRE MALL Cafeでは、オンラインとオフラインをつなぐさまざまな試みが実施されています。例を挙げると、商品の横にあるQRコードを読み取ることでその商品をECサイト(JRE MALL)上で購入できるほか、「コネクトドア」と呼ばれる縦型のモニターを通じて、地域の生産者からオンラインの接客を受けられる、といったサービスです。
店内には、JRE MALL上で販売されている商品や、ふるさと納税の返礼品が並べられており、JRE MALLを利用したことのない消費者が、JRE MALLについて知るきっかけとなるように設計されています。

なお、JRE MALL Cafeについて、より詳しく知りたい方は、こちらの記事もご参照ください。 https://www.ecbeing.net/contents/detail/312

Aヨドバシカメラ

大手家電量販店として知られる「ヨドバシカメラ」は、ショールーミングを行う消費者の新たな傾向をうまく活用しています。

店頭に並べられた商品には、専用のアプリで読み込めるバーコードがついており、読み取ることでヨドバシカメラのECサイトでの商品ページにつながる仕組みとなっています。また、ポイントについてもECサイトと統合されているため、消費者からすると、店舗でもECでも買いやすいように設計されています。

また、店内では登録不要の無料Wi-Fiが利用できるうえ、店内の商品の写真撮影を許可し、ユーザーがスマホを持ちながら商品を探すことを推奨している点も特徴的です。

BZARA

ファッションブランドの「ZARA」も、早い段階からショールーミングの対策を講じてきたことで知られています。2018年には六本木に期間限定の巨大なショールーミングストアを展開したことで話題になりました。
この店舗では直接商品の販売は行わず、欲しい商品を見つけたら、専用のアプリでバーコードをスキャンしてECで購入できるようになっています。また、支払いはEC上だけでなく、レジでの支払いにも対応しており、どちらで購入しても商品が自宅に配送されるような仕組みとなっている点もポイント。その他にも、アプリを使用することで試着室の予約ができるため、試着までの時間を自由に使えるようになっています。

かさばるために実店舗では買いたくないという消費者のニーズにも応え、顧客をさらに囲い込めるようなシステムと言えるでしょう。

Cナラカミーチェジャパン

レディスアパレルブランドの「ナラカミーチェ」は、コロナ禍で店舗の売り上げが低迷する中、ecbeingを活用することでECサイトの売り上げ前年比140%を達成しています。

そのための施策として行われたのが、店舗在庫とEC在庫の可視化です。両者の数を把握できていないと、店舗在庫は売り切れているもののEC在庫は余っているといった機会損失を招きかねません。店舗とEC両方の在庫を可視化することで、販売の機会損失を防ぎ、余剰在庫を持たないことによるコスト削減も実現しています。

また、百貨店向けの店舗客注サービスの導入も、ショールーミング対策の一環と言えるでしょう。これは、百貨店内のナラカミーチェの店舗で商品を購入する際、店頭に在庫がなかった場合でも、その場でスマホを使って商品を購入することで、自宅に配送できるというサービスです。企業の目線から見ても、在庫がない場合の機会損失を防げるうえ、レジで会計をすることで百貨店にも売り上げの一部が支払われる、という両者が得をするという仕組みとなっています。


ナラカミーチェでのショールーミング対策やecbeingを活用したECサイトの事例について知りたい方は、こちらの記事も併せてご参照ください。
https://www.ecbeing.net/contents/detail/309
https://www.ecbeing.net/contents/detail/300

まとめ

さまざまなチャンネルで商品が販売されるようになった現代では、消費者の購買傾向も以前と大きく変化しています。企業には、ショールーミングを始めとする新たな消費者の購買傾向を分析し、対応していくことが求められています。中には、ショールーミングを問題視している人もいますが、これらの新たな傾向は新たなビジネスチャンスにもつながります。今後の小売業界において、顧客の情報を適切に管理し、有効活用できるECサイトを構築し、店舗とうまく連携していくことが大きなメリットをもたらすのです。




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