
サクッと理解!本記事の要点まとめ
ECサイトとは何ですか?
ECサイトとは『electronic commerce』の頭文字から来ており、日本語に訳すと『電子商取引』です。
インターネット上に開設した商品を販売するウェブサイトのことを指します。
ECサイトの種類には何がありますか?
「単店舗型(自社EC)」「BtoB型」「オムニチャネル型」「ショッピングモール型」「越境EC」の大きく5つの種類があります。
ECサイトの4大ビジネスモデルは何ですか?
ECサイトには4つのビジネスモデルがあり、売り手と買い手の属性によって『BtoC』『BtoB』『CtoC』『DtoC』に分類されます。
ECサイトに必要な機能とは?
ECサイトを構成する機能は大きく分けて『商品系機能』『会員系機能』『注文系機能』『デザイン機能』『販促系機能』『分析系機能』の6つがあります。
これらの機能がすべて備わり、相互に連携することで初めてECサイトとして機能します。
近年はオンライン上で買い物ができるECサイトからの購入者が増え、商品の機能・価格・口コミなどは比較サイトやSNSで自分に合った商品を選び、購入する流れが主流となってきました。 また、事業者にとっても企業価値を上げていくために自社ECサイト構築は有効な手段と言えます。
今回はそんなECサイトについて構築方法や運用方法、売上アップの方法などについて徹底解説します。
ECサイトとは?
ECサイトとは、インターネット上で商品・サービスを販売し、注文受付から決済、配送、アフター対応までを行うWebサイトです。「EC」は Electronic Commerce(電子商取引) の略で、一般には「ネットショップ」「オンラインショップ」とほぼ同じ意味で使われます。
ECサイトの特徴は、単に“商品を載せる場所”ではなく、購入に必要な手続き(カート・決済・配送連絡など)や、運営に必要な管理(商品登録、在庫、顧客対応)まで含めて、販売を成立させる仕組みを備えている点です。
この仕組みの持ち方により、後述するように自社で運営する方法もあれば、モールに出店する方法もあります。

ECサイトで何ができる?(実店舗との違い)
| 区分 | 主なアクション / 機能 | 具体的な項目 |
|---|---|---|
ECサイトでできること |
商品を探す | 検索、カテゴリ分け、特集ページ |
| 商品を比較する | 仕様、レビュー、価格、在庫状況 | |
| 注文する | ショッピングカート、配送先入力、配送日時指定 | |
| 支払う | クレジットカード、ID決済、後払いなど | |
| 受け取る・アフターケア | 配送、店舗受取、問い合わせ・返品(フォーム、チャット等) | |
運営側でできること |
商品・在庫管理 | 商品情報登録、価格設定、在庫の維持・更新 |
| 受注・出荷対応 | 受注処理、出荷指示、配送業者とのデータ連携 | |
| カスタマーサポート | 問い合わせ対応、返品処理、クレーム対応 | |
| 分析・改善 | 売上分析、在庫回転率の確認、広告効果測定と改善 |
ECサイトの種類は?
顧客とのあらゆる接点と連携し有効活用する『オムニチャネル型ECサイト』、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングのように複数店舗が出店する『ショッピングモール型ECサイト』、海外に目を向け自社製品を世界中のユーザーに届ける『越境ECサイト』など、複数の種類があります。
ここでは代表的なタイプを、目的別に紹介します。

単店舗型
・強み:デザインや導線、販促、CRMなどを自由に設計しやすい
・注意点:集客・運用・改善を自社で積み上げる必要がある
サイト構築方法には「フルスクラッチ」「パッケージ」「オープンソース」「クラウド」「ASP」などありますが、それぞれ特徴があります。
詳しくは「ECサイトの構築方法|費用や手順を比較 【Web担当初心者でも簡単】」で解説しています。

BtoB型(法人向けEC / BtoB EC)
・よく必要になる要素:取引先別価格、見積、掛け払い、承認フロー、品番検索
・ポイント:営業・受発注業務の効率化と、誤発注防止(UI/権限)が重要
詳しくは「BtoBサイト構築を成功に導くポイントをご紹介!」で解説しています。

オムニチャネル型
例えば実店舗を持つ事業者であれば、実店舗とECサイトの在庫情報・顧客情報を統合し一元管理することで、顧客は実店舗とECサイトの区別を意識することなくシームレスな購買を体験できます。
・例:店舗受け取り、店舗在庫表示、店舗返品、会員統合 ・成功の鍵:在庫・会員・ポイントの統合設計と、現場運用ルール 詳しくは「オムニチャネルの基礎知識から他チャネルとの違い、事例、導入まで徹底解説」で解説しています。

ショッピングモール型
ショッピングモールの仕組みについては「ECショッピングモールの構築」で解説しています。

越境・グローバル
詳細は「越境ECとは? メリット・デメリットから始め方・具体的な事例まで徹底解説」をご覧ください。
・対応が必要になりやすい項目:多言語、多通貨、海外配送、関税/返品、現地決済
・注意点:物流とCS体制が追いつかないと、評価・返品率に直結しやすい
海外のEC市場に目を向けると市場規模拡大の勢いはすさまじく、2021年には7,850億ドルだった越境EC市場規模が、2030年には7兆9,380億ドルまで拡大すると予測されています。
また、世界のEC市場シェアを見ると、中国、アメリカが占める割合が大きく、この二国で約71%のシェア率となっています。今後越境ECの展開を想定している企業はこの二国へのサービス提供を念頭にサイト構築をおこなうことをお勧めします。

「引用:経済産業省 令和6年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」

日本国内のEC市場規模は?
経済産業省の調査によると、令和6年(2024年)の日本国内EC市場は次のとおりです。
・BtoC EC市場規模:26.1兆円(前年比 +5.1%)
・BtoB EC市場規模:514.4兆円(前年比 +10.6%)
・EC化率:BtoC 9.8%/BtoB 43.1%

ECサイトの4大ビジネスモデルとは?
ECサイトは、「ECサイトのビジネスモデル」で整理すると理解しやすくなります。
BtoC(企業→消費者)
企業が販売した商品やサービスを一般消費者が購入するという最も身近な形態です。
参照:メーカーEC担当者の永遠のテーマ。DtoCのECサイトを運営するということ

BtoB(企業→企業)
「自動車メーカーが取引先の部品工場から部品を購入する」など、企業が販売し企業が購入する取引が『BtoB』です。
BtoCと比較しサイト数は少ないですが、BtoB ECの市場規模はBtoC ECの20倍もあります。
参照:BtoBのECサイト市場規模はどのくらい? EDI取引からECサイトへ移行する時代に変化

CtoC(個人→個人)
オークションサイトやフリマアプリなどリユースを目的とした取引が盛んです。 CtoC ECの市場規模は、BtoC ECやBtoB ECと比較すると小さく、ネットオークションとメルカリなどのフリマアプリを合わせて6,510億円ほどですが、急速に拡大しているため今後も伸びていくと予想されます。
参照:CtoC ECの市場規模はどのくらい? 今後の動向についても予測

DtoC(メーカー→消費者)
利益率だけでなく、顧客データの活用・再購入施策・ブランド体験設計の観点で選ばれることが多く、CRMやコミュニティ施策と相性が良い傾向があります。
参照:メーカーEC担当者の永遠のテーマ。DtoCのECサイトを運営するということ

ECサイトに必要な機能とは?

商品情報を登録・編集したりする機能です。サイト上で表示される商品名や画像、価格、説明文などもこの機能で管理します。
『在庫管理機能』
販売可能な商品の数量を管理し、商品を販売した際や仕入れを行った際に在庫の数量を正しく把握するための機能です。
ECサイトで商品を購入した顧客や、会員登録を行った顧客の情報を管理する機能です。
『問い合わせ管理機能』
Webの問い合わせフォームや電話・FAXなどでの問い合わせ内容を管理します。
『メール配信機能』
注文完了、受注完了、発送完了などのタイミングでメールを送信したり、会員に対してメールマガジンを配信したりする機能です。
ECサイトから注文された商品や金額、数量といった情報を正しく管理するための機能です。
『決済管理機能』
注文時に顧客が選択した決済方法(クレジットカード、代引き、銀行振込など)の情報を管理し連携する機能です。
『出荷管理機能』
商品の出荷に必要な配送先情報などを管理する機能です。
CMS(コンテンツマネジメントシステム)もデザイン機能に含まれます。CMSを利用することにより、専門的なHTMLの知識がなくても簡単にWebサイトの内容を管理・更新することができます。
ECサイトの構築方法は?
「どの作り方が良いか」は、費用や期間だけでなく、将来の運用・目的を軸に考えると選びやすくなります。

フルスクラッチ(ゼロから開発)
一方で、開発期間・開発費・保守費が大きくなりやすく、仕様変更にもコストが発生しやすい点には注意が必要です。
パッケージ(機能が揃った製品を導入)
カスタマイズができるシステムもあり、自社独自のECサイトを構築できます。
オープンソース(一般公開ソフトを利用)
ASP(クラウド/SaaS)
小〜中規模でスピード重視、または運用負荷を下げたい場合に検討されやすい方法です。
ECサイトのメリットとデメリットは?
メリット
・固定費を抑えやすい:実店舗に必要な賃料や光熱費などの固定費が不要で、初期費用・運営費用を抑えてビジネスを始めやすい特徴があります。
・データ活用ができる:顧客の行動データや購買履歴を収集・分析できるため、効果的なマーケティングやリピーター施策、商品の改善に役立てることができます。
・情報提供を標準化できる商品の詳細情報や使い方をサイト上で提供できるため、全ての顧客に均一なサービスを提供できます。
デメリット
・対面で説明できない:オンライン販売では顧客と直接コミュニケーションを取ることができず、商品の魅力を伝えるためには写真や説明文の工夫が必要です。
・運用の専門性が必要:SEO対策や広告運用などのITスキルが求められ、単にサイトを立ち上げただけでは十分な集客は見込めません。
・セキュリティ・保守が必要サイトの構築・維持、セキュリティ対策、決済トラブルなどの管理業務が発生し、定期的なメンテナンスやアップデートが求められます。
ECサイトのデザインはどう決める?
ECサイトの宣伝方法は?
そのため、サイト構築の前後で“集客設計”をセットで考えると、立ち上げ後の伸びが変わります。集客の手段は大きく分類でき、お金をかけてすぐ集客する方法と時間をかけて着実に集客する方法に分けられます。
| 集客戦略 | 施策タイプ | 具体的な手法・メリット |
|---|---|---|
お金をかけて短期で集客 |
WEB広告 | リスティング広告、ディスプレイ広告 |
| SNS広告 | SNS広告、動画広告 | |
| プラットフォーム活用 | モール出店(一定の集客が見込めるが手数料が発生) | |
時間をかけて中長期で集客 |
検索エンジン対策 | SEO・AIO(コンテンツ、内部改善、カテゴリ設計) |
| 広報・ファン形成 | SNS運用、PR、メディア露出 | |
| リピート促進(CRM) | メルマガ、LINEなど(既存顧客の再購入) |
独自ドメインでECサイトを作り、集客を集めたいという場合は事前にコンセプトやターゲットを決め、集客方法や対策を検討してから構築していくことが重要です。
ECサイト運営の業務には何があるの?
フロント業務
それはデザイン制作、広告、SEO対策、商品・販売施策、分析といった多岐にわたる業務となり、販売する商品の検討やその商品をどう露出させるか、またキャンペーンの施策の検討などの商品を売る部分も重要になってきます。
・企画(商品、キャンペーン、特集)
・デザイン/導線改善(UI/UX)
・集客(SEO、広告、SNS)
・分析と改善(CVR、LTV、離脱、検索など)
バックエンド業務
・受注処理、決済確認、出荷指示、返品対応
・問い合わせ対応、品質管理
・在庫管理、物流連携(倉庫/WMS)
・売上管理、基幹連携など業務効率化
ECサイトのシステム・ベンダーはどう選ぶ?
・目的:売上拡大/LTV改善/業務効率化/越境対応
・販売形態:自社EC、モール、オムニ、BtoB
・必要な連携:基幹、POS、WMS、MA/CRM、決済、配送
・運用体制:更新頻度、担当人数、内製範囲
・3年後の規模想定:商品点数、注文件数、アクセス、海外展開
ecbeingのご紹介

当社は元々パソコンショップから事業をスタートしました。その事業者経験を活かして作り上げたECプラットフォームだから、
事業者目線で売上を上げるために必要な機能やノウハウ、リソースを兼ね備えております。

商品を軸に据えながらも、店舗やスタッフ、イベントの情報などを、お客様がいかに手に入れやすく、気づきを得られるようにと、UI/UXを設計。またコーポレートサイトとマガジンサイト、ネットショップを統合し、オムニチャネル化を推進。

ブランドごとに分断されていた5つのECサイトを統合し、煩雑になっていた運用業務の効率化と、店舗・ECを横断したオムニチャネルの強化を推進。

回遊性の高いUI設計によりセッション数が増加。また、属人的な運用から脱却することでスタッフの業務負荷軽減も実現。

予約管理システム「RESOMO」の導入や、毎月選べる定期宅配サービスの実現により、顧客一人ひとりに合わせたファン化を軸とした体験を提供。

ネットスーパーとオンラインショップをリニューアルし、ネットスーパーならではの「注文確定後の欠品」や「取扱商品・販売価格が配送店舗ごとに異なる」といった課題に対応。

直営ECサイトをリニューアルし、予約管理やポイント・クーポン施策などを可能に。ファン化のための会員制度と買い物の楽しさを提供するための機能やデザインを搭載。

長年注力してきたオムニチャネル施策を加速し店舗受取注文が大幅に増加。独自のハウス電子マネーによる顧客の囲い込みや、釣果情報など業界特有のコンテンツを活用したファン化戦略など実施。



BtoB EC導入に加え、データ活用ツール「Sechstant」を駆使し、EC経由の売上を前年比3倍に成長。顧客行動の可視化により、営業部門とマーケティング部門が連携した高度なDXを実現。


まとめ











