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ユニファイドコマースとは?オムニチャネルとは違う、次世代のマーケティング手法

更新日:   公開日:

国内に店舗を持つ多くのEC事業者はOMO・O2O・オムニチャネルを推進していましたが、次の戦略として特に海外の企業を筆頭に「ユニファイドコマース」と呼ばれる手法が注目されています。
今回はそもそものユニファイドコマースの説明を弊社サービスも含めご紹介いたします。

国内に店舗を持つ多くのEC事業者はOMO・O2O・オムニチャネルを推進していましたが、次の戦略として特に海外の企業を筆頭に「ユニファイドコマース」と呼ばれる手法が注目されています。
今回はそもそものユニファイドコマースの説明を弊社サービスも含めご紹介いたします。


ユニファイドコマースとは?

ユニファイドコマースとは、英語で書くと「Unified Commerce」。直訳すると「統一された商取引」という意味になります。
その言葉の中にはオンライン、オフラインといった表現は登場しません。それらはすべて統合された一環として定義されているからです。

ユニファイドコマースはユーザーの様々な情報と統合し、ユーザーに対してパーソナライズされたサービスや顧客体験を提供する取り組みを差します。
オンラインからオフラインといった一方通行でもなく、オムニチャネルのように様々なチャネルの接点を活用するより、さらに顧客一人一人の体験までをオンラインとオフラインの統合により提供する新しい概念となります。
簡単にいうと『顧客情報』『在庫情報』『閲覧・行動履歴』『購入履歴』『ポイント情報』『アプリ利用情報』等の、ECや実店舗における顧客の購入情報をデータ化し、マーケティングに活用することです。
これらのデータを元に、各お客様へおすすめの商品を紹介する、読んでもらいたいコンテンツを提供するなど、情報を元に接客することをユニファイドコマースといいます。

具体的な例で言うと、以前店舗でシャンプーをご購入いただいたデータがあったとして、気に入っていただければ定期的にご購入いただける商品でもあるので、使い切るタイミングを見計らいECで購入ができますよといったメルマガや定期購入を進めるメルマガを送る、もしくは別の香りのシャンプーを進めるなどお客様それぞれに合わせた商品のご提案ができます。

アパレル企業であれば、さらに接客スタッフの情報や、来店日、来店頻度、さらには試着した商品などからより精度の高い情報を取得しユーザー体験に紐づけていくことも今後、増えていくのではないでしょうか。

また店舗で購入したデータを取得するには、店舗来店時にアプリをダウンロードしていただきそこからデータを取得することで、店舗スタッフが「名前」「購入履歴」「よく来店する店舗」「ポイント」など把握できるようになっています。

こういった情報の活用が事業者として、お客様に対する「One to One」の対応ができるようになります。

オムニチャネルとは

ユニファイドコマースを説明する上で、よく似ている用語があります。
それが「オムニチャネル」「O2O(Online to Offline)」「OMO(Online Merges with Offline)」という言葉になります。

オムニチャネルは実店舗やECサイト、アプリといったあらゆる販売チャネルやコミュニケーションチャネルを統合することによって、顧客はあらゆるシーンで商品を購入したり情報を獲得したりすることができるようになります。それにより、顧客ロイヤリティーの向上や囲い込み、売上アップが期待できます。
→オムニチャネルに関する詳しいことはこちら

O2O(Online to Offline)はネット上から、ネット以外の店舗等での購入へと導く流れのことや、ネット上で情報の提供を行い、ネットとネット以外を分けて考え店舗での購買行動に影響を与えるような施策などのマーケティング概念のことを言います。

それに対しOMO(Online Merges with Offline)は「ネットとネット以外」の垣根にこだわらずに、あくまでも人がモノやサービスに触れて得られる体験や経験を主軸に考えるマーケティングの一つになります。
→O2OとOMOに関する詳しいことはこちら

オムニチャネルとの違い

ここまでユニファイドコマースと似ている用語の説明をしましたが、ユニファイドコマースは、様々な情報をデータ化し、ECおよび販促のマーケティングに活用することです。
それとは別に、今多くの企業が推進しているオムニチャネルは、店舗やECサイトの顧客データと在庫データを統合させて、好きなタイミング好きなチャネルや手段で情報を得ることができ、購入できる状態をつくることです。

このようにユニファイドコマースはオムニチャネルの仕組みを構築したうえで、チャネルの垣根を越えその情報を活用してマーケティングをしていくことです。
オムニチャネル、O2O、OMOではユーザーの利便性をあげて売上をより上げていくことにサービスの主軸がありましたが、ユニファイドコマースではユーザー体験の向上を目的としてサービスを提供することが可能になります。

ユニファイドコマースで実現できること

ユニファイドコマースが大きく知られるようになる以前から、顧客をセグメントして施策を実装することはあったかと思います。
例えば、GoogleやYahoo!のリスティング広告(検索連動型広告)、ディスプレイ広告などのプロモーションは入稿時に、年齢や性別、地域などをセグメントしてアプローチし、よりターゲットに近い方へアプローチするはずです。
ただこれは、あくまでも予測であり不特定多数のターゲットに対しアプローチしているため求めていた顧客が流入するかどうかは正直読めない部分があります。
それが、ユニファイドコマースになると顧客全員に同じサービスやコンテンツを提供するのではなく、一人一人の属性や購買、行動履歴に基づいて最適な情報を提供するいわゆるパーソナライズされたOne to Oneのマーケティングを行うことができます。

パーソナライズドされたOne to One

広告のような予測に基づいたセグメントではなく、自社の店舗やECサイト等などの接点をもとにマーケティングが行えるので、事実に基づいたデータから施策を実装できます。
事実をもとに一人ひとりに合った施策を打つことにより、流入の確度が高まります。

オンラインでの接点は自社サイト、ECサイト、スマホアプリで以前購入のあったお客様やコンテンツを求めて会員登録している方などの顧客データの収集を行います。
またオフラインの接点は実店舗で購入した場合に店舗のPOSレジから収集することができます。
これらのデータはBIやCRMツールに集約し施策へ落とし込むことでユニファイドコマースが実施できます。

ただ企業が「ユニファイドコマース」に踏み切る上で課題となるのが、テクノロジーの進化、多様化する消費行動への対応です。
そもそも顧客情報を収集できたとして、それを分析するツールがない、分析できても施策に結び付けて考えられないなど、やりたくてもなかなか踏み出せない現状があります。
そのため、消費体験の向上、買い物しやすい仕組み作りなど、システム面での環境整備が重要になります。

環境整備において、気を付ける点は2点あります。
・データの統合が手軽に行えること
>データを整備してまとめあげることに手間と時間がかかるため。
・分析結果をビジュアライズして表示すること
>データを可視化してわかりやすく見せることで理解しやすくなるため。


実際ツールを触ってみないとわからないこともありますが、せっかく導入したツールも活用できなければ意味がないうえ、ツール導入コストも月額でかかります。
また、ツール自体も入れた後に、自動バージョンアップされないと時が経つにつれ、時代にそぐわないツールを使い続けることになります。
なので、そういった部分を考慮してツールを選定する必要があります。

ユニファイドコマースをサポートできるecbeingが提供する「Sechstant(ゼクスタント)」

ecbeingでは消費体験の向上、買い物しやすい仕組み作りなど、システム面からサポートするためのマイクロサービスに注力しています。
マイクロサービスは全ての機能を1ヶ所のシステムにまとめる従来型のシステム設計に対して、各サービスをそれぞれ独立して構成しています。世の中の時流に合わせて常に新しい最適なサービスが利用できるようになるのがメリットです。

そんな中でecbeingが提供するマイクロサービスの1つにデジタルマーケティング活動を視覚的にサポートする「Sechstant(ゼクスタント)」というECに特化したマーケティング分析ツールがあります。
「Sechstant」には「ユニファイドコマース」を行う上で必要な機能を多く実装しています。例えば、Web広告の実店舗でのコンバージョン分析や、EC・店舗の購買データ統合分析、流入チャネルごとのF2転換分析などを簡単に行うことができます。店舗単位やエリア単位で顧客データを分析できるため、ある店舗で新規客が獲得できていなかったり、新規獲得ができていても離脱が多かったりといったことを把握することも可能です。
基本的には専門知識がなくてもすぐに始められるため初心者から上級者までご利用いただけるツールになっています。
→「Sechstant(ゼクスタント)」に関する詳しいことはこちら

まとめ

ここまでユニファイドコマースの説明をしてきましたが、時代が進むにつれて消費者の考えや商品を購入する手段・傾向は変わってきます。
そのたびに戦略を検討し施策へと打ち出していかなければなりません。
ユニファイドコマースのマーケティング手法がすべての店舗とECを持つ事業者に当てはまるかというと、そういう訳ではありませんが、顧客一人ひとりにあったマーケティングを実装することが顧客の購入確度を高めることに繋がります。
是非この機会にユニファイドコマースを検討し、新しいマーケティング手法へ挑戦してみてはいかがでしょうか。




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